中国BYDが配線ハーネスの不具合に伴いQin Plus DM-i約8万9千台の届出を実施、走行中の出力停止回避へ

中国の電気自動車大手BYDは、プラグインハイブリッドセダン「Qin Plus DM-i」の計8万8981台を回収および点検する措置を中国国家市場監督管理総局(SAMR)に届け出た。対象となる車両は2021年1月から2023年9月までの期間に工場で製造されたモデルである。車載リチウム電池パック内に確認された欠陥が車両の稼働と運行の安全に支障を及ぼす恐れがあるため、製造元自らが予防策を講じた。
バッテリー電圧配線の不具合と走行安全性への直接的な影響
高電圧バッテリーシステム内部に配置されている電圧取得ワイヤーハーネスの組み立て工程にばらつきが生じた結果、ハーネス自体が異常に圧迫される状態が生じ、耐久性の低下やバッテリー管理システム(BMS)に対する送電データの不整合を引き起こす恐れがある。
車両の走行や長期間の使用が重なるにつれて当該部品の損耗が進み、バッテリーセルの充電量や稼働状態に関する計測値が制御機構へ正確に伝達されなくなる可能性がある。この不具合により電気モーターへの電力供給が突如として絶たれ、高速道路などを走行している最中に動力の完全な喪失や異常発熱といった深刻な事象を誘発する恐れがある。
車両所有者に向けて展開される無償改修の手順と内容
製造元はこの技術的課題に対処するため、段階を分けた具体的な作業工程を策定した。初期の対策として、無線通信網を経由した遠隔ソフトウェア更新(OTA)を実施し、バッテリー管理システムの計算アルゴリズムを刷新する。更新後のソフトウェアは配線系統の電圧異常を以前よりも迅速かつ的確に察知し、運転席のインストルメントパネルを通じて搭乗者へ警告を発する。さらに販売店における点検でハーネスの物理的な不適合や損傷が認められた場合には、部品を新品へと交換する。
点検費用は無料となる。
- 通信機能を用いたバッテリー制御プログラムの遠隔更新処理
- 正規販売店の作業場における高電圧配線ハーネスの現物検査
- 規格に合致しない配線部材が確認された場合の無償交換対応
BYDは公式モバイルアプリや案内通知といった正式な通信手段を通じて、対象となる約8万9000台の所有者に対して順次連絡を取る方針を示した。車両の所有者は公式ウェブサイト上または窓口を通じて、車両識別番号(VIN)を照会することで自身の車が対象であるかを確認できる。無線ソフトウェア更新は通信環境下で即時反映されるものの、部品の確認と交換には指定整備拠点への持ち込みを要する。
過去数カ月間に相次いだ大規模な安全対策キャンペーンの履歴
今回のセダンモデルに対する届出以前にも、同社は生産規模の急速な拡大に伴う品質管理上の課題から複数のモデルを対象とした無償修理を実施している。前年10月にはバッテリーシステムの火災懸念を理由として、「Tang DM-i」および「Yuan Pro」の2車種で11万5000台を超える規模の改修を行った。
これに先立つ9月にも、電力変換器の構成部品が過熱する危険性が判明したことで「Dolphin」と「Yuan Plus」の計9万6000台余りが点検対象となった。極めて短期間に実施されたこれら3件の改修キャンペーンを合算すると、工場出荷後に回収対象となった車両の総数は30万台を突破している。中国の規制当局であるSAMRは、新エネルギー車市場の急激な成長に合わせて車載電源の安全性に対する審査を厳格化している。BYDをはじめCATLやCALBといった主要サプライチェーン企業に対しても、均一な生産水準の維持と事故防止機構の確立に向けた監視の目を強めている。
中国市場における販売台数の推移とプラグインハイブリッド需要
相次ぐ品質改修の対応に追われる一方、BYDにおける新車販売の数値実績そのものは高い伸び率を維持している。同社が発表した10月の世界総販売台数は前年同月比で急伸し、月間全体で44万1000台を上回る規模へ到達した。そのうちプラグインハイブリッド車(PHEV)の部門は31パーセント増となる21万4000台超を記録し、販売全体の拡大を牽引した。
同月における純粋な電気自動車(BEV)の販売実績は約22万3000台にとどまった。






