中国の電気自動車大手BYDは、同国のプラグインハイブリッドセダンであるQin Plus DM-iの8万8981台を対象とした回収修理を公表した。リチウムイオン電池パック内部で安全上の重大な問題につながる不適合が確認されたため、走行安全を確保する措置として実施される。対象となるのは2021年1月から2023年9月までの期間に製造された車両である。

今回の措置は製品の安全監視を統括する中国国家市場監督管理総局（SAMR）に正式に届け出が完了している。公式発表によれば、電池の電圧を取得するための配線ハーネス製造工程において仕様の不一致が生じていたという。この不具合によって制御システムが異常値を読み取り、運転中に駆動力が遮断されるほか、状況によっては発熱トラブルが生じる危険性が指摘されている。

メーカー側は問題が実際に発生する頻度は極めて低いと説明しつつ、購入者の安全を守るための先行的な予防措置であると明言した。対象車両の所有者に対しては、必要な改修作業をすべて費用請求なしの無償で実施する方針を定めている。

高電圧配線の製造ばらつきが走行中の出力停止を招く仕組み

不具合の直接的な原因は、高電圧バッテリーパック内に収められた電圧取得用ワイヤーハーネスの組み立て工程にある。生産ラインにおける作業精度のばらつきからハーネスに過度な圧迫が加わり、部品の物理的な耐久性やバッテリーマネジメントシステム（BMS）へ送られる信号の信頼性が損なわれる状態が生じていた。

車両の走行距離が伸びて経年劣化が進むと、圧迫されたハーネスの損傷が進み、バッテリーセルの残量や状態を正確に伝達できなくなる恐れがある。電気モーターへの電力供給が不意に遮断されれば、走行中の急な速度低下や停止につながり、とりわけ自動車専用道路などの高速走行時において後続車を巻き込む事故の発生要因となり得る。

無償の遠隔診断ソフト配信と正規店での電池交換による対策

問題の解消に向け、BYDは通信機能を用いた遠隔処置と販売店での現車確認を組み合わせた2段階の対応計画を策定した。第1段階として、車載通信網を経由したOTA（Over-The-Air）ソフトウェア更新を全対象車へ配信する。改修版プログラムは電池管理システムのアルゴリズムを刷新し、ハーネスの異常信号を早期に捉えてメーターパネル上に警告を表示させる。

第2段階では正規ディーラーへの入庫による現物検査を行い、車体下部のバッテリーパックを開けて健全性を確認する。検査で配線の損傷や基準外の圧迫が見つかった場合、該当部品や電池パック全体を無償で新品へと交換する対応をとる。

• 対象車種：BYD Qin Plus DM-i プラグインハイブリッドセダン
• 対象生産期間：2021年1月7日～2022年9月30日（3万6091台）および2021年9月26日～2023年9月23日（5万2890台）
• 改修手順：OTAソフトウェア診断配信および正規販売店でのバッテリー実機検査
• 費用負担：車両診断、部品交換、工賃を含め全額無償

過去のTangやYuanシリーズを含む大規模回収の経緯

今回のQin Plus DM-iに対する措置は単独の事象にとどまらず、急激な増産体制下における品質統制の難しさを浮き彫りにしている。前年10月には、駆動システムおよびバッテリーの火災リスクを理由としてTang DM-iやYuan Proの2車種で11万5000台を超えるリコールが届け出られていた。

さらに同年9月にも電力変換器の異常発熱を理由にDolphinおよびYuan Plusの2車種で9万6000台規模のリコールが実施されていた。短期間に相次いだ一連のキャンペーンを合わせると、回収対象となった同社製車両は累計で30万台を突破しており、新エネルギー車市場における安全管理が問われる局面となっている。

国家市場監督管理総局が主導する新エネルギー車の厳格な安全基準

世界最大の電動車普及台数を抱える中国では、SAMRをはじめとする監督官庁が車載電池の安全性に対して抜き打ち検査を含む厳密な法執行を強めている。過去に複数メーカーで発生した車両火災や出力喪失の事例を受け、セル単位の品質均一性や電子制御システムの冗長性が査察の重点項目に指定された。

BYDに加えてCATLやCALBといった主要バッテリー供給元も、製造工程のトレーサビリティと厳密な出荷検査体制の維持を強く求められている。政府当局は技術的欠陥による消費者の不安を抑え込み、国際市場における自国製新エネルギー車の信頼性と競争力を担保する狙いを持つ。

車台番号の照会方法と正規ディーラーでの点検手続き

対象となる約8万9000台の所有者に対しては、BYD公式スマートフォンアプリやショートメッセージ、書面を通じた個別通知が順次行われる。所有者は専用ウェブサイトや電話相談窓口に17桁の車台番号（VIN）を入力することで、自身の愛車が回収対象に該当するかどうかを即座に確認できる。

車載プログラムの遠隔受信は車両が携帯電話通信網に接続されていれば自動で完了するが、物理的な部品確認と交換作業には指定工場への車両持ち込みが必須となる。同社は長期間の運行安全を担保するため、案内を受領したユーザーに対して速やかな販売店への入庫予約を呼びかけている。

品質課題の対応下でも維持される電動車販売の勢い

複数車種におよぶ回収作業の対応を進める一方、同社の新車販売台数は高い水準を保ち続けている。10月単月の世界販売実績は前年同月を大幅に上回る44万1000台超を記録し、月間実績としての高水準を更新した。

実績を牽引したのは販売の半数近くを占めるプラグインハイブリッド仕様であり、前年同月比31％増となる21万4000台余りが市場に供給された。純粋な電気自動車（BEV）も約22万3000台と堅調に推移しており、内燃機関の航続距離とモーター走行の利便性を両立させた商品構成が需要を下支えしている。